マイホームでできるバリアフリーの種類を事前チェック！補助金制度でお得に改築しよう

高齢者の割合が増加している現在は、中古物件を高齢者でも住みやすくリフォームすることはもちろん、注文住宅で最初からバリアフリー仕様にするご家庭も多く見られます。
工事には費用がかかりますが、バリアフリー工事は補助金や減税制度も充実しています。
両親と同居する予定があったり老後も今のマイホームに住みたいならば、今のうちにバリアフリーの種類や補助金制度についてチェックしておきましょう。

マイホームにおけるバリアフリーとは

バリアフリーとは、高齢者や体が不自由な人が暮らしやすいようにバリア(障壁)を取り除くといった考え方で、公共施設ではノンステップバスや車いす対応のエレベーター、点字などが当てはまります。
マイホームでバリアフリーと言えば、玄関にスロープをつけたり廊下やトイレ・洗面所に手すりをつけるなどが一般的です。
似た言葉に「ユニバーサルデザイン」がありますが、こちらは年齢や性別にかかわらず、どんな人でも暮らしやすいデザインを目指すといった意味が込められています。

早いうちにマイホームをバリアフリーにする意味とは

室内で段差につまづいたり、浴槽のタイルですべってしまった経験はないでしょうか。

若い人が室内で転倒し怪我するといった事故は意外にも多く、体が不自由でない人や介護が必要ない人でもバリアフリー設計にするメリットはあるのです。
また、新築の場合は先にバリアフリー設計にしておくことによって、後のリフォーム費用を大幅におさえられます。
ドアを引き戸に変えたり手すりをつける工事は比較的費用がかかりませんが、洗面台や浴槽を低くしたり廊下の幅を変えるとなると、非常に大がかりな工事になり費用がかさみます。
最初からバリアフリー設計にするべきか不動産会社に判断してもらうのも、費用をおさえる方法の一つです。

マイホームでできるバリアフリーの種類

マイホームにおけるバリアフリーは、家族みんなが暮らしやすいつくりや間取りが前提です。
基本的には段差をなくす、手すりを付けるなどが挙げられますが、それに加えて場所別で使えるバリアフリーの種類をご紹介いたします。

バリアフリーの種類①：トイレ

トイレの基本的なバリアフリーは、将来的に一人でトイレに行けることを目標と考えて良いでしょう。
トイレの場合は、入口から便座までの長い手すりをつけたり、ドアを引き戸にして廊下との段差をなくすことが挙げられます。
便座にも座りやすい種類があるため、座る動作がつらいと感じる高齢者向けの昇降型便座の導入もおすすめです。
細かい部分で言うと、床をすべりにくい材質にしたりウォシュレットや流すボタンの大きさや見やすさも、バリアフリー化のポイント。
理想は車いすが通れるような広いドアを作ることですが、まずは予算内でできるところから考えていきましょう。
また、間取りの点でも寝室に近い場所にトイレを作ることで、後々にバリアフリー化してよかったと思えるはず。

バリアフリーの種類②：浴室

浴室で気をつけるべきポイントは「転倒防止・ヒートショック防止」の2点です。
浴室は室内で一番転びやすい場所と言っても過言ではありません。
床は濡れても滑りにくい材質にして、バスタブもまたぎやすいように低めにすることをおすすめします。
そして、浴室やトイレは室内でも特に冷え込みやすい場所であるため、ヒートショックを起こさないように脱衣所や浴室で使える暖房を採用することも有効です。
※ヒートショックとは、寒暖差による血圧の急激な変動で、湿疹や心筋梗塞を起こすこと。
そのまま浴室で溺死してしまう事故が多発しており、65歳以上の高齢者は寒暖差の注意が必要。

バリアフリーの種類③：リビング・居間

家族が長い時間過ごす部屋であるリビングは、歩くスペースを広くすることがポイントです。
新たにリフォームする前にまずは床に物を置かないようにしたり、足が不自由な人でも簡単に取れるよう物の定位置や家具の配置を決めるなど、できることから試してみましょう。
家具を置く際は、高さ調節ができるテーブルや椅子などがおすすめです。
注文住宅では間取りを寝室と隣接させたり、ヒートショック防止のために床暖房を採用することがバリアフリー住宅としてよく採用されます。
バリアフリーの種類④：玄関・外

玄関のスロープ導入は、高齢者だけでなく妊婦さんや小さいお子さんの安全のためにも役立つユニバーサルデザインです。
最初から作らなくても、外や庭にスロープを後付けできるためのスペースを確保しておきたいところです。
また、玄関はあらかじめスペースを取っておいて、靴の履き替えが楽になるように小さなベンチを置くことも良いでしょう。

マイホームをバリアフリー工事した際の補助金

バリアフリー仕様でマイホームを建てたり後からリフォームした場合は、補助金や減税制度の対象になる可能性が高いです。
税金を納めている分、国や自治体の制度をしっかり有効活用できるよう対象者や条件を確認しておきましょう。

高齢者住宅改修費用助成制度とは

これは介護保険による補助金制度で、住む地域関係なく要介護もしくは要支援と認定された人の暮らす家が受けられます。
補助金の額は工事費用の9割で、1人あたり20万円が限度額であり、20万の9割である18万円が最大給付額になるため、対象なら必ず利用すべき制度の一つ。
手すりの取り付けや段差の取り付け、扉を引き戸に変えるといった一般的なバリアフリー工事が対象で、工事の前に役所への申請が必要です。
多くのバリアフリー工事が対象になるので、まずは担当ケアマネージャーや役所の介護保険担当課にて相談しましょう。

地域の助成金制度を利用

高齢者住宅改修費用助成制度の対象外だった場合は、まず地域の助成金制度をチェックしましょう。
高齢者や体の不自由な人向けのバリアフリー工事で補助金が出るところも多く、これは国の介護保険による補助金制度と併せて利用できます。
自治体によって異なりますが、バリアフリー工事以外でも耐震や省エネに関するリフォーム工事で補助金が出る場合も。

所得税の控除など減税制度について

通路のスペース確保や浴室・トイレ改築といった一般的なバリアフリー全般の工事をすることによって、工事費用の一部が所得税から控除されます。
申請の条件は工事を頼む人が50歳以上である、または同居している親族が65歳以上など、バリアフリー改築をしなければ一人での行動が不安な人が当てはまります。
減税制度は現在主に2種類あり、1つは住宅ローンを利用した「ローン型減税」で、改修工事費用に係る借入金年末残高の2％が5年間控除されます。
もう1つの「投資型減税」は、ローン返済期間が短い場合やそもそもローンを利用していない際に使え、工事費用相当額の10%が1年間控除されます。（限度額は200万円）
どちらも確定申告により控除されるもので、申告には「増改築等工事証明書」が必要です。

細かい条件や控除額は、マイホームに住み始めた時期やリフォーム内容によって異なるため、マイホームが対象になると思ったらまずはリフォーム会社に相談しましょう。

まとめ

今は必要ないかもしれませんが、体が動くうちにマイホームを将来安心して暮らせるようにしておくことが大切です。
たとえ自分たちが住まなくなり売却することになっても、バリアフリー工事が済んだ家は価値が高く、買い手も付きやすいでしょう。
補助金や減税制度を利用すれば負担も軽いため、まずはリフォーム会社への無料問い合わせや地域の役場への相談をおすすめします。